日本研究センター

「日韓次世代学術フォーラム第13回国際学術大会」開催

-『日韓から世界へ、そして未来へ』を全体テーマに-

6月25日(土)、26日(日)の両日、神奈川大学横浜キャンパスにて「日韓次世代学術フォーラム第13回国際学術大会」が開催された。「日韓から世界へ、そして未来へ」を全体テーマに掲げた今回の大会には、日韓両国そして中国など61の大学から約250名の大学院生と引率教授が参加し、分科別発表会、公開パネルディスカッション、調査旅行などの各種プログラムが行われた。

　本フォーラムのメインプログラムである分科会では、国際関係、経済･経営、歴史、宗教･思想、民俗･人類などの9つの分科にて、72本の多様な研究発表が行われた(大会パンフレット参照)。普段は接する機会のない多様な専門分野の若手研究者が集まるため、自分の所属分野はもちろん、隣接分野で関心のある発表が行われる際には、会場を移動しながら日韓の多様な研究に接することができるというのが本フォーラムの特徴である。

　開会式では、フォーラム代表の張済国東西大総長が「日韓の多様な専門分野の次世代リーダーが集う本フォーラムの重要性は、他のどの時期よりも高まっている。日韓という狭い視野から抜け出し、世界の中の日韓、未来の日韓へと視点を移し、建設的で創意的な意見交換をしてほしい」と開会の辞を述べた。また、兼子良夫神奈川大学長と朱重徹駐横浜韓国総領事がそれぞれ歓迎の辞と祝辞を述べ、十有余年続く本フォーラムの功績を称え、若手研究者たちにエールを送った。

　開会式の後には、大学院生公開パネルディスカッションが行われた。静岡県立大の津富宏教授がコーディネーターを務め、フランスからの留学生を含む4名の大学院生がパネリストとして壇上に上がった。OECDの「Better Life Index：BLI」を基に、4名のパネリストが日韓における幸福度のありようと目指すべき方向性について、それぞれの専門と関連づけながら意見を述べた。発表後は、ワークライフバランス、経済成長、所得格差、少子高齢化、出産・育児、アメリカの影響力などをキーワードに、参加者全員による討論も行われた(パネリストによる発表内容は『次世代人文社会研究第13号』に掲載予定)。

　その他にも、分科会終了後のレセプションや、翌日の横浜市内の名所を巡る調査旅行など、2日間にわたる多様なプログラムへの参加を通じて、日韓両国の若手研究者たちが交流し、理解を深め合った。今回のフォーラムへの参加は、彼らにとって学問的な刺激を受けるとともに、日韓関係をより重層的に捉え直す契機になったものと思われる。

　なお、この度の大会で発表された優秀論文は、今後の審査を経て、2017年3月発刊予定の『次世代人文社会研究第13号』(韓国研究財団公認誌<登載候補誌から登載誌に昇格>)に掲載される予定である。