日本研究センター

  3月15日(土)、東西大学センタムキャンパスにて、日韓国交正常化60周年を記念する「第2回 釜山–福岡ジャーナリストフォーラム」が開催された。「日韓関係におけるマスコミの役割」をテーマに、東西大日本研究センターが主管した本フォーラムには、釜山と福岡を中心に日韓両国のジャーナリストと研究者、約20名が招かれた。韓日新時代フォーラム会員も参加する中、両国関係におけるメディアの役割を再確認し、持続可能な発展に向けた報道のあり方を模索する場となった。

  昨年10月の「第17回 釜山–福岡フォーラム 釜山会議」にて本フォーラムの開催が提案され、国交正常化50周年の2015年以来、10年ぶりの実現に至った。開会式では、張済国東西大総長が、「今後の日韓メディア交流活性化の重要な契機になると期待される」と開会の辞を述べ、大塚剛在釜山日本国総領事、石原進福岡–釜山フォーラム福岡側代表世話人の祝辞も述べられた。

  第１セッション「日韓関係におけるマスコミの役割」では、辛貞和東西大日本研究センター所長が司会を担当した。李完洙東西大教授が「韓国メディアは『日韓関係60年』をいかに記録してきたか？」、元朝日新聞記者の桜井泉東西大客員教授が「日韓関係におけるマスコミの役割」というテーマでそれぞれ発表を行った。これらの発表を受け、日韓両国のメディア研究者やジャーナリスト６名が加わった討論では、日韓の基本的メディア観の相違、影響力が低下していく中でレガシーメディアが担うべき役割等について活発な議論が交わされた。

  第２セッション「釜山・九州地域におけるマスコミの日韓関係報道」では、松原孝俊九州大名誉教授が司会を務め、地域メディアの役 割に焦点が当てられた。趙盈美釜山日報記者が「釜山・九州地域メディアによる日韓関係報道」、池田郷西日本新聞記者が「『両手を携え、より良き未来へ』日韓地方メディアの役割とは」というテーマで発表した。マスコミを取り巻く厳しい経営環境の中、23年間続く釜山日報と西日本新聞の記者交換の意義、政治外交の中心でない地方メディアにこそ可能な報道のあり方等について、釜山・九州に拠点を置く6名のジャーナリストが加わり、議論した。

  第３セッションの総合討論「より持続可能な両国関係のために」では、張済国東西大総長の司会のもと、参加者全員が日韓関係の発展について意見を交わした。討論では、▲女性による日韓関係の牽引 ▲文化・経済など政治・外交分野以外での協力の重要性の増加 ▲レガシーメディアの多様性への対応不足等の課題が指摘された。また、政治的対立に左右されない持続可能な交流の必要性とともに、デジタル時代に対応した情報共有プラットフォームの構築も提案された。

  今回のフォーラムは、両国メディア関係者が互いの立場を共有し、自己省察を促す意義深い場となった。今後の持続可能な交流の基盤として、参加者から本フォーラムへの期待が寄せられた。